自立型老人ホームとは、「元気で今すぐ介護が必要なわけではないが、一人暮らしや夫婦だけの生活は不安がある」という高齢者向けの住まいです。公的施設から民間企業が運営するまで、規模や設備、サービス内容もさまざま。シニア向け住宅とも呼ばれる自立型老人ホームは、どのような点に気をつけて選べばいいのでしょうか。
自立型老人ホームの特徴
自立型老人ホームにはっきりとした定義があるわけではありません。一般的に、自立や要介護度の低い高齢者が暮らしやすい設備やサービスが整っている住まいを指します。
そのため、介護付有料老人ホームや特別養護老人ホームのように手厚い介護サービスは必要ないが、バリアフリー設計や安否確認、シニア向けのアクティビティが充実している施設が目立ちます。
自立状態の60歳以上の高齢者が賃貸マンションのかたちで暮らすサービス付き高齢者向け住宅や住宅型有料老人ホーム、健康型有料老人ホームやシニア向け分譲マンションは民間が運営しています。ケアハウスは公的施設で、家で一人暮らしをするのに不安な高齢者が入所します。
施設が介護サービスを提供しているケースは多くありません。介護が必要になったときは、外部の介護事業者と契約して利用するのが基本です。
自立型老人ホームの種類
自立型老人ホームには、次のようなタイプがあります。それぞれ特徴を見ていきましょう。
①サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
サービス付き高齢者向け住宅は、自立や要介護度の低い60歳以上の高齢者が地域で暮らす賃貸マンションです。サービス内容は、介護職など相談員が常駐していること、安否確認や生活相談サービスを提供していることが大きな特色です。また、建物はバリアフリー設計となっていて、手すりやスロープが適所に整備されています。手厚い介護ケアを必要としない高齢者が自立しながら暮らしやすい環境です。
サ高住によっては、食事を提供していたり、レクリエーションを行っていたりするところもあります。もし入居中に介護が必要になったときは、外部の介護サービスを利用します。施設そのものは介護サービスの提供をしていない点に注意が必要です。また、心身状態の変化や認知症の症状進行など、外部の介護サービスを利用しても住み続けるのが難しい場合は、退居を求められます。
サ高住は一般的な賃貸物件と同じく、賃貸借契約で家賃を支払いながら居室を借りるスタイルです。礼金や更新料はありませんが、連帯保証人や身元引受人を用意しなければなりません。敷金は家賃の2〜3ヶ月分程度で、初期費用が抑えられます。月額費用は15万円から30万円前後と施設によって幅があるほか、要介護度に応じて外部の事業者に支払う介護サービス費も必要です。
②住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、自立状態から要介護状態の高齢者が入居する民間運営の老人ホームです。
安否確認や緊急対応サービスなどがサービス内容の中心です。介護サービスが必要になった場合は、外部の介護事業所と契約して訪問介護や通所介護などの介護サービスを利用するなど、基本的にサービス付き高齢者向け住宅と同じです。一方で、サービス付き高齢者向け住宅と違って、生活援助サービスやレクレーションが充実しています。
ただし、最近は、介護付有料老人ホームと住宅型有料老人ホームの違いがあまり見られなくなってきました。というのも、充実した介護体制を持つ住宅型有料老人ホームが増えてきたため、退居を求められるケースが少なくなっているからです。もし入居してから要介護度が高くなった場合も、介護サービスを受けながら生活していくことができます。ただし、看護体制の充実度は施設によってまちまちです。医療的ケア（たんの吸引や胃ろう、インシュリン注射など）に対応していないことが多いため、身体状態が悪化すると特別養護老人ホームや介護付有料老人ホームなど24時間体制で看護や介護をしているところへ転居しなければならない場合もあります。
住宅型有料老人ホームの初期費用は、0円から数千万円前後と施設によって幅があります。また、月額費用は12万円から30万円程度。このように、入居する施設次第で、費用に差があるのも住宅型有料老人ホームの特徴です。
③ケアハウス
60歳以上の高齢者で、身寄りがない、近親者の支援を望めない方が入居条件です。一般型と介護型の2種類があって、自宅で1人で生活していく不安を感じたときは、一般型。安否確認や生活相談サービス、食事の提供が主なサービス内容です。介護が必要な方は介護型ケアハウスへ。施設が介護サービスを提供していて、要介護1〜2の方が利用できます。
費用の目安は数万円から10万円台半ばまで。公的施設のため、施設や本人の所得に応じて、月額費用が違います。初期費用はかかりません。リーズナブルだけあって、入居待ちが多くなかなか入れないところが多いです。
④シニア向け分譲マンション
民間企業が高齢者向けに運営する分譲住宅です。バリアフリーになっていて、食事や家事代行サービスが受けられます。さらに、マンション内にプールやジム、カラオケルームがあったり、レクリエーションやイベントが盛んに開催されていたり、アクティブに楽しみたい高齢者におすすめです。
ただし、入居には審査があります。マンションによって初期費用や月額費用はさまざま。入居一時金として数千万円以上、月額費用も20万円前後から50万円以上必要な物件もあり、富裕層向けの物件が目立つ印象です。また、介護サービスや医療ケアは外部の介護事業者や医療機関に依頼します。原則終身利用ですが、常時介護が必要な状態になると、介護付有料老人ホームや特別養護老人ホームといった介護の充実した他の施設に移らなければならない場合も珍しくありません。
まとめ
元気なうちに設備やサービスの整った自立型老人ホームで生活しようと考える高齢者が増えてきました。サービス付き高齢者向け住宅や住宅型有料老人ホームなど、自立や要介護度の低い方に適したところから、介護サービスを付けられる介護型ケアハウスのような老人ホームまでさまざまです。また、シニア向け分譲マンションのように、富裕層向けの設備やサービスが充実している住まいも人気です。